職員確保が厳しさを増す中、神奈川県内の児童養護施設、乳児院、児童自立支援施設、児童心理治療施設でつくる神奈川県児童福祉施設職員研究会（会長＝村岡薫・川崎こども心理ケアセンターかなで副施設長、神児研）は就職相談会を開催している。

切実な人手不足を受け、学生らとつながる機会を増やそうと村岡会長が発案。「求人票だけでは分からない施設の雰囲気や特色と自分の感覚、養育感が合うかどうかも重要な要素だ。社会的養護の施設が一堂に会し、現場職員と直接話ができる場が必要だと以前から感じていた。施設間のつながりがあり、切磋琢磨して学びあえる神児研の存在もアピールしたかった」と話す。

関東甲信越、東北などの福祉の養成校に周知し、昨年から年２回横浜市内で開催。３回目となった６日は福祉保健研修交流センター「ウィリング横浜」で開き、児童養護施設を中心に３３施設が参加。過去最多となる８１人が訪れ、学生は施設のブースで職員から施設の特徴や理念、働き方の説明を受けていた。

村岡会長によると、施設見学につながるケースも珍しくなく、採用につながった施設もあるという。今秋の就職相談会は１０月下旬に県福祉人材センターとの共催で開く予定で、同センターのネットワークを生かして既卒者にも周知を図りたいとしている。

神奈川県児童福祉施設職員研究会　１９５６年、神奈川県内の児童指導員有志で立ち上げた自主研究団体「ともしび会」が前身。６１年に現在の名称に変更し、県児童福祉施設協議会（施設長会）の下部組織となった。２０２４年度で会員施設数４９、会員職員数１８６８人。神奈川、横浜、横須賀、川崎、相模原の５県市から補助を受け、年１０回ほど研修会を開く。部活動や同好会もある。