笹川スポーツ財団（渡邉一利理事長）は９日、障害者専用・優先スポーツ施設が全国に１６１カ所あるとの調査結果を公表した。２０１０年度の調査開始以来、過去最多となった。また、１６１カ所のうち５割に避難所、３割に福祉避難所の機能があり、財団では、障害者のスポーツ施設から地域拠点への広がりがあることに言及している。

調査は２４年１０～１２月に実施。身体障害者福祉センター（Ａ、Ｂ型）や都道府県、政令指定都市リハビリテーションセンターなどに対し、体育館またはプールがあり、障害者個人、団体いずれにも施設を貸し出しているかを聞いた。

２３年度の障害者の利用は延べ約１８１万人で、コロナ禍で落ち込んだ２０年度から倍増するまで回復した。施設の８割近くは設置後３０年以上たち、運営は社会福祉法人と社会福祉協議会の指定管理が６割強を占めた。有給または有償のスポーツ指導員がいる施設は７割強だった。

全都道府県に拠点を

スポーツ庁は、障害者のスポーツ振興の拠点を全都道府県に整備する方向性を打ち出している。財団では、その拠点になり得るのは現時点で３１施設（２０都府県）にとどまるため、運動相談やスポーツ教室を行っている１４施設も拠点に加えれば、４５施設（２４都道府県）に拡大すると提起した。