上野賢一郎厚生労働大臣は１月１４日、社会福祉法人友愛十字会（八神敦雄理事長）が東京都世田谷区で運営する特別養護老人ホーム「砧ホーム」を視察した。

　砧ホームは、人材不足を背景に２０１６年から介護テクノロジーの導入を始めた。具体的には、パラマウントベッド（株）が提供する見守りセンサー「眠りＳＣＡＮ」を全６０床導入。同時に（株）日立システムズの介護報酬請求システム「福祉の森ＦＵＴＵＲＥ」、（株）ティービーアイのインカムなども取り入れた。

　その結果、１７～２２年度に入職した１０人の常勤介護職員の離職率がゼロだったという。また、１９年度の介護事故の発生件数が前年度より６割減となった。

　さらに、１６年の改善前は１日当たり計１５人の介護職が働いていたが、現在は１０人ほどになっている。生まれた時間は職員研修や有給消化に充てている。

　上野大臣との意見交換で同法人の鈴木健太さんは、眠りスキャン導入前は順番に部屋を回り利用者を起こしていたが、今ではモニターで確認し、覚醒状態の人を優先して起床介助していると説明。「起床介助の概念も変わった」と強調した。また、介護テクノロジーの導入と同時に、介護職をメイン職種に位置付けて他職種がサポートするといった行動原理を徹底させることも重要だと指摘。「役割を明確化しながらパフォーマンスを高めてサービスの質を上げている」と語った。

　上野大臣は「これからも介護現場の環境をより良くするのは大事だ」などと述べ、結果的に施設利用者のケアの質向上につながっている点を評価した。