死にたいと思う気持ちを抱えたり、実際に自殺を図ったりしたこどもが医療機関を受診・入院する例が、新型コロナウイルス感染拡大が始まる前の約２倍に上ることが、１１月２７日、国立成育医療研究センター（東京）の調べで分かった。

同センターはコロナ禍での休校や行事の中止といった学校環境、親の就労問題やＳＮＳといった生活環境がメンタルヘルスに与えた影響は今も残っていると分析。「今後も周囲の大人がこどもたちの生活を注視することが重要だ」としている。

調査は同センターが全国３１カ所の協力医療機関を対象に実施。コロナ禍前後の２０１９～２４年度に、「死にたい」と考える▽自殺を図る▽摂食障害――の３点を理由に新たに入院した２０歳未満を対象に分析した。

「死にたい」「消えてしまいたい」といった「希死念慮」を抱えて入院した人は、１９年度の６２人から２４年度は１１１人へと１・８倍になった。

自殺を図って入院した人（自殺企図）も４０人から２・１倍の８５人に増えた。初診外来についても希死念慮がこの５年間で１・５倍、自殺企図が２・３倍に増えた。

極端に食事を制限したり、食べたものを吐いたりする摂食障害の入院数はこの５年間で１・４倍、初診外来は１・５倍に増えた。

希死念慮、自殺企図はいずれも男性より女性が多い。摂食障害はもともと女性が圧倒的に多いが、男性はこの５年間で３倍弱増えた。